葬儀業界は、一般の人々があまり深く関わることのない特殊な業界です。しかし、その閉鎖的な環境ゆえに、内部ではパワハラや不合理な労働環境が横行していることがあります。どの業界でもパワハラは問題になっていますが、葬儀業界は特に特殊な人が多いと感じることがあります。一般的な企業とは異なり、日常的に生と死に直面する仕事のため、ストレスが溜まりやすく、そのストレスがハラスメントとして発散されるケースが少なくありません。
私が経験した葬儀社でのパワハラ
私が以前勤めていた葬儀社は、業界内でも悪評が高く、特に社長のパワハラがひどいことで知られていました。会社の中を見渡すと、過去の離職者の痕跡があり、どれだけの従業員が耐えられずに去っていったのかがよく分かる環境でした。
社内の空気は常にピリピリしており、スタッフ全員が「社長の目を気にする」ことを最優先にしていました。何か問題が起こると、必ず「社長がどう言うか」が判断基準となっており、自分たちの意見を言える環境ではありませんでした。長年この状況が続いており、結果として意見を持たない社員ばかりが残る悪循環が生じていました。
さらに、社内の人間関係も険悪なものとなっていました。社員同士の結束はなく、皆が互いに牽制し合う雰囲気がありました。仕事で協力するどころか、いかにミスを押し付けるか、責任を回避するかといった消極的な動きが多く、職場はまるで戦場のようでした。この状況では、チームワークなど望むべくもありませんでした。
会社としての統制と理不尽なルール
私は、ある程度の緊張感が会社に必要なのは理解しています。社長が従業員を統率し、組織として機能するためには、ある程度の厳しさが必要でしょう。しかし、その厳しさが理不尽なものであるならば、それは「統制」ではなく「支配」になってしまいます。
特に驚いたのは、副社長の存在でした。彼女は社長の愛人だという噂があり、二人で飼っている犬の世話が業務の一部に組み込まれていたのです。散歩やトイレの世話をさせられるたびに、私は「これは業務とは言えないのでは？」と疑問を感じていました。こうした仕事が日常化すると、本来の業務へのモチベーションが低下し、職場全体の雰囲気も悪化していきます。
さらに、副社長は社長の意向を強く反映する立場にあり、彼女の指示に逆らうことは事実上不可能でした。社長の意向で決まった非合理的な業務ルールに対し、従業員は何の疑問も持てない状態になっていました。例えば、誰が見ても無駄としか思えない仕事を強要され、異議を唱えることができずに疲弊していく社員も多くいました。
こうした理不尽な環境が続いた結果、社内の士気は低下し、新人が育つ環境ではなくなっていました。誰もが自分の身を守ることに必死で、新たな知識を学ぶ余裕すらなかったのです。
上司からのハラスメント
社長のプレッシャーの影響か、直属の上司もストレスを抱えており、部下である私に対して矛盾だらけの指導を行っていました。例えば、業界初心者の私に対して、事前に教えられてもいない専門用語やローカルルールを突然求め、できないと強く叱責されることが頻繁にありました。
また、社内では「報告しすぎるのもダメ」「報告しないのもダメ」という曖昧なルールがあり、上司によって指示が異なることもありました。結果として、正しい行動が分からず、常に怒られるリスクを抱えながら業務を行う状況が続きました。
自分のミスであれば受け入れることもできましたが、無理難題を突きつけられ、それができないと理不尽に怒られるという状況に次第に耐えられなくなりました。
限界を迎えた私の決断
私は、この環境が「将来への投資」だと信じ、耐え続けました。しかし、結局は精神的な負担が限界を超え、退職する決断をしました。葬儀業界に興味を持って飛び込んだものの、パワハラや不合理な職場環境に耐えられるほどの価値はないと感じたのです。業界自体は魅力的であり、やりがいのある仕事ではありましたが、働く環境が整っていないために、多くの人が長続きしないという現実を痛感しました。
まとめ：葬儀業界の改善が必要
このようなパワハラのある環境では、優秀な人材が定着せず、結果として業界全体の質が低下してしまいます。葬儀業界は故人を送り出す大切な仕事であり、スタッフの心の健康が損なわれる環境では、質の高いサービスを提供することはできません。
業界全体が、働く人々を大切にし、ハラスメントのない健全な職場環境を整えることが急務です。これから葬儀業界を目指す方々が、安心して働ける環境が整うことを願っています。加えて、葬儀業界に携わる経営者や管理職の意識改革が求められます。「厳しさ＝良い管理」ではなく、従業員のモチベーションを高めるための環境づくりが大切です。
この問題を解決するためには、業界内でのハラスメントの実態を共有し、改善に向けた議論を積極的に行うことが重要です。労働環境が健全になれば、葬儀サービスの質も向上し、結果として利用者の満足度も高まるでしょう。今後、葬儀業界がより良い環境を提供できるように、私自身もこの問題提起を続けていきたいと思います。
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